幹線共同運行とは、複数の物流事業者が同一の輸送ルートにおいてトラックや荷役設備を共有し、共同で運行を行う仕組みです。かつての規制緩和により、特別積合せ貨物運送事業者間で認可され、導入が進みました。

かつて特別積合せ事業者は、認可された路線について毎日最低1便の自社運行が義務付けられていましたが、法改正により他社との共同運行が可能になりました。この仕組みの最大のメリットは、積載率の最大化と輸送コストの大幅な削減です。特に荷量が少ない閑散期や地方路線において、各社が個別にスカスカのトラックを走らせる無駄を省き、効率的な輸送網を維持できます。一方で、運行スケジュールの厳格な調整が必要なことや、システム連携の負荷、万が一の貨物事故発生時における責任所在の曖昧さなどが課題です。これらを克服するため、事業者間での綿密な契約と信頼関係の構築が不可欠となります。

深刻なドライバー不足への対応や脱炭素化（グリーンロジスティクス）の観点から、本手法の重要性は極めて高まっています。最新の物流DXにおいては、AIによる高精度な荷量予測や、競合他社間で空きスペースを自動マッチングするプラットフォームが普及しました。さらに、自動運転トラックやダブル連結トラックを活用した共同運行も本格化しており、業界の垣根を越えた「フィジカルインターネット」の実現に向けた中核として進化を続けています。